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ケースメソッド・ラボ
Case Method Laboratory


2015年4月1日開設
代表者:國領 二郎(総合政策学部教授)、飯盛 義徳(総合政策学部教授)
連絡先:慶應義塾大学國領研究室(ΔS207 内線:53037)
印刷用ページ(2015年4月現在)

目的

本ラボラトリは、ケースメソッド教育およびケースメソッド教授法の理解を広め、普及を推進することを目的とする。ケースメソッドとは事例を討議する形式で進める教育方法で、近年ではビジネスや法律の分野から、地域政策・公共政策、医療・福祉などの幅広い分野に、その活用の場が急速に広がっている。特に、実践力(統合力・洞察力・戦略的意思決定力、問題発見解決能力など)の向上に有効とされるため、専門職大学院や実務家教育の現場でケースメソッド教育による人材育成へのニーズが高まっている。しかし、有効性は認められているものの、ケースメソッドは授業法、ケース教材開発など、講師特有のノウハウに依拠している現状であり、多くの人々が受講、体験できるような状況ではなく、普及のための方策が希求されているところである。
本ラボラトリは、慶應義塾大学SFC(総合政策学部、環境情報学部、看護医療学部、政策・メディア研究科、健康マネジメント研究科)が、塾内の教養研究センターなどの組織や、他大学とも連携しながら、ケースメソッド教育のノウハウやケース教材の蓄積と共有、普及促進、人材育成などを推進するための拠点を目指す。開発するケース教材は、SFCをはじめとする塾内の学部や大学院の授業はもとより、他大学、企業や自治体などの研修でも活用できるよう展開方法についても検討する。

研究分野

当ラボラトリでは,主に下記の研究活動を推進する。

  1. ケース教材の開発
    主として、ベンチャー企業、ヘルスケア、地域づくりなどの非営利組織のケース教材の開発を行う。
  2. ケース教材の管理・普及プラットフォームの構築
    開発してきたケース教材が幅広く活用されるためのプラットフォームを設計・構築し、運営する。
  3. ケースメソッド教育研修の提供
    大学・大学院の授業にとどまらず、要請に応じて企業や自治体などでケースメソッド教育・研修を実施し、そのノウハウを提供し、人材育成につなげる。
  4. ケースメソッド教育の効果検証
    ケースメソッド教育の効果検証に関する研究を行う。
  5. 成果の発信
    ケースメソッド教育に関するシンポジウムなどを開催する。

研究活動計画の概要

(2015年度 上半期)
新規ケース教材の開発、運用
ケース教材頒布プラットフォームの構築
既存ケース教材の更新、修正とティーチングノートの作成

(2015年度 下半期)
ケース教材頒布プラットフォームの運用
自治体、企業などでのケースメソッド授業の実施
新規ケース教材の開発、運用
ケースメソッドシンポジウムの開催 その他

構成メンバー

メンバー 所  属
國領 二郎 総合政策学部教授
全体統括。プラットフォーム構築、教育研修の提供
  飯盛 義徳 総合政策学部教授
全体統括。ケース教材の作成と運用
  秋山 美紀 環境情報学部准教授
ヘルスケア分野のケース教材開発と運用。教育効果の検証
  梅嶋 真樹 政策・メディア研究科特任講師
プラットフォームの構築、教育研修の提供
  大出 敦 法学部教授、教養研究センター副所長
文学分野のケース教材開発と運用
  小池 智子 看護医療学部准教授
看護分野のケース教材開発と運用
  新保 文生 総合政策学部教授
情報法、リーガル関連のケース教材開発と運用
  武林 亨 健康マネジメント研究科教授、医学部教授
ヘルスケア分野のケース教材開発と運用
  伴 英美子 政策・メディア研究科特任講師
ヘルスケア分野のケース教材開発と運用。教育効果の検証