2006年度　森泰吉郎記念研究振興基金　報告書

住民の自律と協働を促す映像制作プラットフォーム

−住民ディレクター活動を事例として−
(2006年度　慶應義塾大学大学院　修士論文）

慶應義塾大学大学院　政策メディア研究科

修士2年　高橋　明子

1.研究の背景と目的

　

本研究の目的は、第一に映像制作が制作者にもたらす効果について検討し、その効果を生み出す映像制作プロセスを明らかにすること、第二にその効果を生み出すプロセスを継続的に展開するための運用モデルを構築することである。

　

デジタル化の進展により、誰もが、簡易に安価に、映像制作と配信を行える時代が到来しつつある。映像制作及び配信におけるデジタル化とは、デジタルビデオカメラ、パソコンによるノンリニア編集のコモディティ化、ブロードバンドネットワーク環境の整備である。松野（2005）はこれらを「３種の神器」と表現している。しかし、これまで、映像制作がマスメディアにほぼ寡占されてきた状況を反映し、映像制作が「制作者」にもたらす効果に着目した研究はごく少ない。そこで本研究においては、映像制作が制作者にもたらす効果について検討し、その映像制作プロセスを解明することを第一の目的と掲げた。

さらに本研究では、制作者に効果をもたらす映像制作プロセスに、制作者が継続的に参画するための「運用モデル」を構築することを研究の第二の、そして最大の目的とする。

なお本研究では、以後、研究の第一の目的である制作者に効果をもたらす映像制作プロセスと、そのプロセスを継続的に展開するための運用モデルをあわせて、「プラットフォーム」と呼ぶこととする。

図- 1　本研究の目的


　ここでプラットフォームとは、「第三者間の相互作用を活性化させる物理基盤や制度、財・サービス」（國領、2006）のことである。國領は「情報化による地域の活性化を志す場合に、実際に構築可能な対象という意味で、プラットフォームの設計問題ととらえることは実践的に価値が大きい。すなわち、より望ましい相互作用が生起しやすい環境−プラットフォーム−を設計、構築し、構築されたプラットフォームの運用の方法論を開発することによって、地域における協働を活性化させ、経済・社会的な活力を増大させることを目標とする」と述べる（國領、06、141P）。

我々が映像の制作者であり発信者となったときに、どのような効果、変化がもたらされるのか。その変化を起こすためのプラットフォームはいかに構築し、運用していくことができるのか。それらに対する手がかりを得ることが、本研究の目的である。

２．研究対象

研究対象としては、映像制作が制作者にもたらす効果に着目した「住民ディレクター活動」を選定した。住民ディレクター活動とは、一言で言えば、住民がデジタルビデオカメラを使い、生活者の視点で番組制作を行う活動で、同活動の創始者により「テレビ番組を制作するプロセスが地域創りに求められる幅広い企画力、取材力、構成力、広報力、構想力等を育てることを体験的に知り、考案した活動」と紹介されている[1]。映像制作が制作者の主体的、能動的な能力開発に資することを活動の主目的に掲げた事例は極めて珍しいことから、ユニークな事例として研究対象に設定した。

 

３．研究手法

図- 2　本研究のフローと研究方法

 

 

４．研究の概要

 

（１）２つの映像制作プロセスと、映像制作が制作者にもたらす効果

　研究の第一の目的に対しては、第１章において、先行研究から映像制作が制作者に「自己表現能力の向上」「協働の促進」という２つの効果をもたらすことを導いた。

第２章において研究対象として選定した住民ディレクター活動の構造を分析した結果、企画から取材、編集までを1人で担う「オールインワンの取材VTR制作」と、誰もが参加できる「公開収録」という２つの映像制作プロセスを持つことがわかった。

第３章において、２つの映像制作プロセスが制作者に与える効果を検討した。

�@個の自律を促すオールインワンの取材ＶＴＲ制作

第３章において、オールインワンの取材VTR制作が３つの効果を持つことを確認した。

１点目が、先行研究でも明らかになった自己表現能力の向上の効果である。また自己表現のプロセスを通じ、制作者が内発的なモチベーションを喚起し、自己の主張、気持ちを表現し、その過程で企画力を身につけていることも明らかにした。２点目が、制作過程での他者との相互作用のなかから、単なる自己主張にとどまらない客観性と、新たなつながりや発見を得ることを示した。３点目に、住民ディレクター活動が、地域の社会的活動を活発化させていることや、自身の言動について責任ある行動を取るようになることを提示した。因果関係は検討できていないが、自己表現や他者との相互作用が、結果として制作者の関心を地域社会に向け、かつ実際に行動する企画力、行動力をもたらしていると考えることができよう。本研究では、内発的な意思に基づき、自己表現活動や社会的活動を、責任をもって企画、実現することを促すこれらの効果を「自律した個の形成効果」とした。

�A協働を促す公開収録

公開収録が制作者にもたらす効果についても、第３章において３点に整理した。

１点目が参加者に対し参加障壁を下げる効果である。公開収録の現場に居合わせた住民ディレクター以外の参加も可能であるし、住民ディレクター自身にとっても、技術的、時間的にかなりハードルの高いオールインワンの映像制作を行わずとも活動に参加できる機会にもなっている。

　２点目が相互作用で、収録現場での他者との会話がそのままコンテンツになっていく。よって自分の主張のみならず、相手が何を主張したいのか、誰もが自己表現する場としての公開収録が意識されていることがわかった。

　３点目が先行研究でも明らかになった協働の促進効果である。これは公開収録がメンバーの協力により行われる番組制作プロセスであることからある意味トートロジーであるともいえるが、番組内での直接的な協働のみならず、公開収録が行われている地域では、住民ディレクター活動を基盤とした地域活動も活発であるなどの効果も生んでいることがわかった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

以上、研究の第一の目的に対しては、デジタル化の進展により可能となったオールインワンでの取材VTR制作と、公開収録という２つの映像制作プロセスが、それぞれ「個の自律」と「協働」を促進していることが確認された。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

（２）自律と協働を促す映像制作プラットフォームの構造

　本研究の第二の目的は、制作者に効果をもたらす映像制作プロセスを継続的に展開するための運用モデルを構築することであった。本稿では第４章で運用モデルを導出し、第５章において、東京都杉並区における社会実験を行うことで導出したモデルの妥当性を検討した。

 

ここで、本研究の最大のポイントとして、映像制作プロセスを継続的に展開するための運用モデルの要素を、映像制作プロセス自身のなかに求めたことがあげられる。即ち、「住民ディレクター活動の参加者が、活動を継続すること（命題）に対し、オールインワンの取材VTR制作は必要条件、公開収録は十分条件ではないか」というリサーチ・クエスチョン（運用モデルの条件）を導出したことである。

ただし留意すべきは、本研究が行ったのは、住民ディレクター活動の構造分析であり、運用モデルの要素が映像制作プロセスの要素に一致する構造は、住民ディレクター活動が内包するものである点だ。この意味するところは、２つの映像制作プロセスさえ実施し、かつ的確に運用すれば、他の要因は一切関係なくして、個の自律と協働を促す映像制作活動が展開できるということだ。第５章においては、地域でプロジェクトを運営する際に無視できない「人的要因」や「地域特性に関する要因」等、他の要因に関する検討も行い、概ねその影響を排除できることを示した。住民ディレクター活動は、他の要因とは関係なく、映像制作活動を展開するなかで人を育て、地域の社会関係性資本を育成するプラットフォームとして設計されている点は注目に値する。

導出した運用モデルについては、東京都杉並区において社会実験を行うことで、その妥当性を確認した。第５章にて詳述したが、簡単に実験の経緯と結果を述べる。2005年４月よりオールインワンの取材VTR制作中心の住民ディレクター活動を展開してきたが、活動開始後１年たった2006年４月段階で、実際に番組制作に関与するものが２名と、活動の停滞に直面していた。そこで本研究で導出した運用モデルを適用し、2006年９〜11月に、公開収録中心の住民ディレクター養成講座を実施したところ、2006年12月段階で、参加メンバーの大幅増、活動の活性化などの変化が生まれた。講座開催から間がなく不完全ではあるが、実社会への適用により、モデルの妥当性は確認されたといえよう。

 

　すなわち、「オールインワンの取材VTR制作」と「公開収録」は、個の自律と協働を促す効果を持ち、かつ「公開収録」を交えた運用を行うことにより、他の要因の影響を受けることなく、映像制作プロセスのみで、地域の人材育成及びそこから派生する地域の活性化を実現するプラットフォームとして機能しているのである。

 

６．本研究の成果

　最後に、研究のインプリケーションについて述べる。

（１）映像制作の可能性に関する考察

本研究の成果をもとに、今後の映像制作活動の可能性について「創発のプロセス」[2]という側面から論じてみる。

第３章で提示した住民ディレクター活動の構造を再掲したが、これは國領の提示した「創発の空間構造」にパターンが一致している。

 

図-3　住民ディレクター活動の構造（再掲）

（國領、2007をもとに作成）

 

 

國領（2007）は、創発のプロセスとして図6-5を提示したが、住民ディレクター活動は、「オールインワンの取材VTR制作」によって『自律した個』を形成し、「公開収録」という『つながり・相互作用』の場で、『予期せぬアウトカム』を生み出す。それが『個に影響』し、再び「オールインワンの取材VTR制作」によって『自律した個』を形成していくという、創発のプロセスに当てはまりがよい。

　　図-4　創発のプロセス（國領、2007より作成）

 

ここで着目したいのは、住民ディレクター活動における「公開収録」が２つの機能を持っていた点である。

創発のプロセスに準じて表現すれば、

a) 『自律した個』が、『つながり・相互作用』する場 b) 創発のプロセスを運用するための十分条件（循環の起点）

ということになる。

 

　創発が『自律した個』が『つながり・相互作用』するプロセスのなかから生まれる新しい価値であるとすれば、創発のための前提（必要条件）は『自律した個』にある。住民ディレクター活動でいえば、映像制作プロセスの前提（必要条件）は「オールインワンの取材VTR制作」であった。

他方、そうした住民ディレクター活動の映像制作プロセスを運用するモデルとしては、つながりの場である「公開収録」が十分条件として欠かせない機能となっていた。同じく、創発のプロセスを運用していくためには、『つながり・相互作用』が十分条件となっているのではないだろうか。

 

　なお、國領(2007)は、創発空間の基本構造として、『汎用的インフラストラクチャ（自由なつながりの基盤）』『コンテキスト（あえて自由でない空間をつくる）』『コンテキスト間の連携』をあげている。住民ディレクター活動はこれらの条件に対してもあてはまりがよいことを付記しておきたい。

　『汎用的インフラストラクチャ（自由なつながりの基盤）』については、広義には住民ディレクター活動そのものが、「取材VTR制作」「公開収録」という映像制作プロセスを基本とするのみで、その他の制約条件をほとんど持たない基盤となっている。物理的なシステム（アプリケーションなど）は持たず、さらに、あえて住民ディレクター認定制度などはつくらないようにしていると岸本は語っている。狭義には、「公開収録」が、誰でもが参加できる参加障壁を下げる場として設計されていた。

　『コンテキスト（あえて自由でない空間をつくる）』とは、「つながりは一定の縛り≒コンテキストが存在するときのほうが、ないときよりも生じやすい」（國領、2007）と説明されているが、「オールインワンの取材VTR制作」という一定の縛りが存在するほうが、ないときよりもつながりが生じやすいと読み替えることができる。住民ディレクター活動に関していえば、「オールインワンの取材VTR制作」は、制作者の自己表現の場でもあった。これは他のメンバーにとっては、制作者の自己開示番組となっており、住民ディレクター相互の信頼感が高まり[3]、つながりが生じやすくなると考えられる。

　『コンテキスト間の連携』については、各地域の住民ディレクターが、岸本あるいは筆者を媒介（ゲートキーパー）として相互につながりあう状況が生まれている。筆者自身がゲートキーパーとなっているのは、本研究推進のため全国の住民ディレクター導入地域を訪問したことに加え、2006年９月10日に、全国市民メディアサミット（横浜）において、「全国住民ディレクターセッション」を企画したことによる。同セッションには、全国７カ所（熊本県山江村、NPOくまもと未来、山口県、兵庫県但馬、京都府、東京都杉並区、富山県）の住民ディレクターのリーダー格のメンバーが集まった。事前にオンラインでの議論を重ねたのち、当日はセッションの中で各地域の紹介番組を各５分で収録しあう公開収録を行った。以後はオンラインのメーリングリストを中心に、取組状況などを報告しあう状況が生まれている。

 

　「創発のプロセスの運用モデル」については、今後十分な検討が必要であるが、「つながりや相互作用が、創発のプロセスの循環の起点であり十分条件ではないか」、という新たなリサーチ・クエスチョンを、本研究のささやかな学術的インプリケーションとして提示したい。

（２）実務的（社会的）インプリケーション

 

�@住民ディレクター活動展開地域に対する示唆

　本研究の成果のうち実際の活動等に還元できる実務的なインプリケーションとして最大のポイントは、住民ディレクター活動展開地域に対し、「公開収録」の重要性を提示したことである。

　オールインワンの取材VTR制作のみを行っている地域及び新規導入地域については、本研究の成果から、「公開収録の導入」を強く勧めたい。

　また「オールインワンの取材VTR制作」は、「公開収録」を含む住民ディレクター活動の継続に対する必要条件であった。「オールインワンの取材VTR制作」が、住民ディレクター活動継続の必要条件であることから、例えば、公開収録が先行しオールインワンの取材VTR制作が一部のスタッフ（行政職員）に偏っている山江村では、オールインワンの取材VTR制作をできる限り多くのメンバーが行っていくことが必要であると指摘できる。オールインワンの取材VTR制作を行うことにより、個々の住民ディレクターの自律が高まり、結果として現在の山江村が抱えている企画立案や番組内容そのもの、企画会議などがやや硬直化している等の問題は解決していくものと考えられる。

�A住民ディレクター活動以外の映像制作活動に対する示唆

　住民ディレクター活動以外の映像制作活動に対しては、活動の目的等の相違もあり、一概に本研究の成果を還元することはできない。ただし、必要性に応じ、本研究の成果の一部をそれぞれの活動で応用することは意義のあることと考える。例えば、完全に分業型で番組制作を行っている市民メディア団体であれば、オールインワンの取材VTR制作による、個々の参加者の企画力育成を図ってみることや、公開収録型の番組制作を取り入れることにより、参加者のモチベーションを向上させることなどが可能であろう。

　逆に公開収録のみで番組を制作している団体は、取材VTR制作を活動に組み込むことにより、制作者の自律度を高めることができると考えられる。

�Bインターネット上の映像情報発信活動に対する示唆

　実務的インプリケーションの第三点目として、ネット上の映像情報発信活動に対して、本研究の成果を還元することを述べてみたい。

　例えば爆発的なアクセス数を集めるサイトに発展したYouTubeなど、映像コンテンツの共有サイトが数多く出現している。テレビ局自身が運営に乗り出している事例も多い。

 

　これらのサイトでの映像活用の特徴として、既存メディアの制作した番組（の一部）を再送信していることが圧倒的に多いことが指摘できる。こうした状況に対しては、誰もが発信者になれるというインターネットの基本的な特性を、映像メディアにおいても活かし、誰もが映像の制作者となり、配信していくことを考えていきたい。その際、住民ディレクターの２つの映像制作プロセスを援用することで、個人あるいはグループで、個人の自律と協働を促す映像制作活動を展開することが可能である。

　我々は、誰もが映像を制作し、また誰もがそれを配信できる時代を、本格的に迎えようとしている。

 

映像は、「話し言葉」をそのままコンテンツ化できる特徴を持ったメディアであり、それが「ごく小さな村にでもいるような、人と人との一対一の関係を取り戻す」ように、作用する。ネット社会に、人間の相対のコミュニケーション（会話）を基本とするコンテンツを持ち込むのが、映像メディアだ。

 

そうした映像メディアの特徴を最大限に活かし、これまでの活字文化の枠組みをとは異なる、「口承的な性格を持つ相互依存や自己表見」、言うなれば人間の五感と直感に基づく表現を可能とする新たな映像制作活動を、自らも実践しつつ、その意義についての研究を深めていきたいと考える。

 

本稿が、映像制作活動の実践、研究を行っていくうえでの一助となれば幸いである。

 

参考文献

 

Checkland, Peter B., “SYSTEMS THINKING, SYSTEMS PRACTICE,” John Wiley & Sons, 1981.（高原康彦・中野文平（監訳）、飯島淳一・木嶋恭一・佐藤亮・高井徹雄・高原康彦・出口弘・堀内正博（共訳）、『新しいシステムアプローチ−システム思考とシステム実践−』、1985年.）

 

Checkland, Peter and Jim Scholes,“Soft Systems Methodology in Action”, Wiley, 1990.

(邦訳：妹尾堅一郎監訳：『ソフト・システムズ方法論』、有斐閣 , 1994年.)

 

Haythornthwaite,.C.&Wellman,.B, ”Work,friendship and media use for information exchamge in a networked organization”,Journal of the American Society for Information Science,49,12,1101-1104P,1998.

 

McLuhan, Marshall, "THE GUTENBERG GALAXY: The Making of Typographic Man," University of Toronto Press, 1962.（邦訳：森常冶、『グーテンベルクの銀河系』、みすず書房、1986年.）

 

Mcluhan,Marshall.,“Understanding Media,”McGraw-Hill Book Company,1964.（邦訳：栗原裕、河本仲聖、『メディア論』、みすず書房、1987年.）

 

Mead,G.Herbert.,” Mind, self, and society:from the standpoint of a social behaviorist;” University of Chicago Press,1934.（邦訳：稲葉 三千男他、『精神・自我・社会』、青木書店、1973年.）

Ong, Walter J.,”Orality and literacy”,Methuen, 1982.（邦訳：桜井直文, 林正寛, 糟谷啓介、『声の文化と文字の文化』、藤原書店, 1991.）

 

Poster,Mark.,”The mode of information : poststructuralism and social context”, Cambridge : Polity Press in association with Basil Blackwell , 1990.（邦訳：室井尚・吉岡洋、『情報様式論』、岩波書店,2001．）

                                                                              

Putnam,Robert D.,” MAKING DEMOCRACY WORK : Civic Traditions in Modern Italy”, Princeton University. Press , 1993.（邦訳：河田 潤一、『哲学する民主主義―伝統と改革の市民的構造』、NTT出版、2001年.）

 

Putnam,Robert D.,”BOWLING ALONE: The Collapse and Revival of American community”, Simon & Schuster , 2000.（邦訳：柴内康文、『孤独なボウリング　米国コミュニティの崩壊と再生』、柏書房、2006年.）

 

Weiss,M.,”Children　using audiovisual media for communication:A new langage?”, Journal of Educational Television 8,No2.,1982

 

Yin, Robert K., "Case Study Research: Design and Methods　3nd ed", Sage Publications, 2002.

（第２版については、邦訳:近藤公彦、『ケース・スタディの方法 第2版』、千倉書房、1996年.）

 

浅岡隆裕、「地域住民による＜メディア活動＞をどのように捉えるのか」（林茂樹編著、『地域メディアの新展開』第３章）、中央大学出版部、2006年.

 

今井賢一、金子郁容、『ネットワーク組織論』、岩波書店、1998年.

 

岩佐淳一、「住民ディレクターによる地域情報の創出・発信」（林茂樹編著、『地域メディアの新展開』第８章）、中央大学出版部、2006年.

 

内山慶治、松本佳久、「熊本県山江村　住民主体の情報発信による地域コミュニティの形成　−熊本県山江村住民ディレクター「つれづれの記―」」（コミュニティ政策学会編、『コミュニティ政策４』、事例報告）、東信社、2006年.

 

金杉朋子、『中等教育における映像メディアを使用した「表現教育プログラム」の開発と実践』、慶應義塾大学政策・メディア研究科修士論文、1991年.

 

岸本晃、「IT時代の「紫式部」と「國造り」行動する熊本の住民ディレクター」（津田正夫・平塚千尋編、『パブリックアクセスを学ぶ人のために』第12章）、世界思想社、2002年.

 

岸本晃、「まち創りは「住民力」が勝負！　熊本・「住民ディレクター」の現状と展望」、アーバンアドバンス　NO21　2001年３月号、財団法人名古屋都市センター、2001.

 

岸本晃、「行動する住民ディレクター　その源流と未来」（津田正夫・平塚千尋編、『新版パブリックアクセスを学ぶ人のために』第12章）、世界思想社、2006年.

 

國領二郎、「地域情報化のプラットフォーム」（丸田一・国領二郎・公文俊平/編著、『地域情報化　認識と設計』第６章）、NTT出版、2006年.

 

國領二郎、『創発する社会』、日経BP企画、2007年

 

児島和人・宮崎寿子、『表現する市民たち　地域からの映像発信』、NHKブックス、1998年.

児島和人、『マス・コミュニケーション受容理論の展開』、東京大学出版会、1993年.

 

児島和人、「受け手の送り手化」（児島和人編、『個人と社会のインターフェイス　メディア空間の生成と変容』第１章）、新曜社、1999年.

 

芝崎順司、「メディア教育の一つの試み−映像制作の効果について」、放送教育開発センター研究紀要第11号、1994年.

 

鈴木みどり、『メディア・リテラシーを学ぶ人のために』、世界思想社、1997年．

 

鈴木みどり、『メディア・リテラシーの現在と未来』、世界思想社、2001年.

 

高橋明子、「地域情報化のコネクタ」（丸田一・国領二郎・公文俊平/編著、『地域情報化　認識と設計』第10章）、NTT出版、2006年.

 

津田正夫、『メディア・アクセスとNPO』、リベルタ出版、2001年.

 

津田正夫／平塚千尋、『パブリック・アクセスーを学ぶ人のために』、世界思想社、2002年.

 

津田正夫／平塚千尋、『新版パブリック・アクセスーを学ぶ人のために』、世界思想社、2006年.

 

松野良一、「映像制作がメディア・リテラシー向上におよぼす効果　−批判的視聴能力、映像表現能力の開発に注目して−」、総合政策研究　第11号、中央大学、2004年、103〜112P.

 

松野良一、『市民メディア論』、ナカニシヤ出版、2005年.

 

丸田一、『地域情報化の最前線　自前主義のすすめ』、岩波書店、2004年.

 

宮崎寿子、「パブリック・アクセスからみたメディアの現在と未来」（児島和人・宮崎寿子編、『表現する市民たち　地域からの映像発信』、終章）、NHKブックス、1998年.

 

宮田加久子、『きずなをつなぐメディア　ネット時代の社会関係資本』、NTT出版、2005年.

 

吉田民人、「21世紀の科学−大文字の第２次科学革命−」、組織科学、Vol.32、No.3、1999年、4-26P.

 

吉見俊哉、水越伸、『改訂版　メディア論』、日本放送出版協会、2001年.

 

吉見俊哉、『メディア文化論』、有斐閣アルマ、2004年.

 

 

引用ホームページ（URLは2007年１月現在）

 

YouTube                                    http://www.youtube.com/

杉並テレビ（杉並住民ディレクター）http://www.suginami-tv.jp/

人吉球磨広域行政組合　　　　　　　http://www.hitoyoshikuma.com/

プリズムＴＶ      　　　　　　　  http://www.prism-tv.jp/

(有)プリズム　　　　　　　　　 http://www.prism-web.jp/

やまえ村民テレビ　　　　　　　　　http://www.ystv.jp/