2006年度森基金研究成果報告書

研究課題名		多言語生活情報の流通における外国籍メディエータの機能に関する研究
所属	政策・メディア研究科修士課程 ヒューマンセキュリティとコミュニケーション		氏名	山岡　眞由　Mayu　YAMAOKA
【はじめに】 　1980年代以降急増した外国籍住民に対する言語政策のひとつに、多言語による生活情報の提供がある。現在、地方自治体や国際交流協会などが主体となり、生活領域のほとんどにわたって実施されている。多言語生活情報の提供は言語的平等を理念とし、外国籍住民の言語権を保障するものである。しかし、多言語生活情報は外国籍住民に必ずしも的確に提供されているとはいえない。外国籍住民が確実に情報を入手するには、送り手である日本社会と受け手である外国籍住民のあいだに外国籍の仲介者を介在させる必要がある。 　そこで、本研究では、多言語生活情報の流通における外国籍の仲介者、すなわち「多言語生活情報の流通において、�@外国籍住民の言語・文化に属し、�Aホスト社会の言語・文化にも精通し、�Bフォーマル・インフォーマルな活動を問わず、外国籍住民とホスト社会のあいだを仲介する人材」を「外国籍メディエータ」と定義したうえで、20名の外国籍メディエータにインタビュー調査を実施し、多言語生活情報の流通における外国籍メディエータの機能を分析した。そして、効果的な多言語生活情報の流通に向けた考察、提言を行った。 本報告書では、調査方法、調査結果の分析、考察、提言について、その概要を記述する。詳細は2006年度修士論文『多言語生活情報の流通における外国籍メディエータの機能に関する研究』で論じている。 　なお、森基金研究助成金申請時は、研究課題名を「外国籍住民への効果的な言語サービスに向けた実践・評価研究」としていたが、研究の方向性から判断して上記のとおり変更した。調査方法は異なるが、研究主題・研究目的は申請時と同様である。 【調査方法】 2006年5月25日から2006年9月11日にわたって外国籍メディエータ20名にインタビュー調査を実施した。 サンプリング方法 「神奈川県または長野県に在住し、両県の外国人登録者数上位5ヶ国にかかわりをもつ外国籍メディエータ」を選択基準とした目的的サンプリングにより調査協力者を選定した。目的的サンプリングにはさまざまなタイプがあるが、本研究では雪だるま式サンプリングを採用した。具体的には、インタビューを行った外国籍メディエータから次の外国籍メディエータを紹介してもらう形をとった。 ＊ 神奈川県：全国に先駆け国際交流課と国際交流協会を設置し、現在もなおさまざまな調査･研究を進めながら先進的な言語政策を実施。 ＊ 長野県：スタートは遅いながらも官民協働により特徴的な言語政策を実施。 ＊ 両県の外国人登録者数上位5ヶ国：日本の外国籍住民を取り巻く実態に限りなく近いデータが得られると判断。 インタビュー手法 原則、インタビュアー(筆者)とインタビュイー（調査協力者）の1対１の面接形式による半構造化インタビューを実施した。 インタビュー内容は、承諾を得て録音した。録音承諾が得られなかった調査協力者(3名)については、インタビュー終了後インタビュー時に記録したメモに基づき、ただちに「フィールドノーツ」を作成した。 所要時間は、ひとりおよそ1時間から3時間であった。インタビュー時の言語はすべて日本語である。 質問項目 �@属性 名前、年代、出身地、日本に移り住んだ時期・動機、滞日期間、家族状況、職業（現在、経歴）、母語・母語以外の言語能力、日本語学習方法・学習期間 �A情報流通における自身の役割 同じ国の人への情報提供・他の組織への情報提供、行政からの情報入手、同じ国の人が集まる場所からの情報入手、地域にいる日本人からの情報入手、情報の流通方法 �B情報流通以外における自身の役割 自身の役割、活動上の利点・欠点、今後の展望、多文化共生社会に対する考え 調査協力者 調査協力者(20名)の属性は以下のとおりである。 ・職業：地方自治体や国際交流協会、国際交流施設の外国籍生活相談員・ 当事者グループの代表者など ・居住地別：神奈川県11名、長野県9名 ・出身地別：ブラジル5名、中国4名、韓国・朝鮮3名、フィリピン3名、タイ3名、ペルー2名 ・男女別：男性1名、女性19名　 ・年代別：30歳代6名、40歳代12名、50歳代2名 　本調査では概ね各県の外国人登録者割合を反映した調査協力者が得られたと考える。 　また、全員結婚経験者であり、平均滞日期間は13.2年であった。 分析方法 　分析対象データは、インタビュー・トランスクリプトとフィールドノーツである。録音したインタビュー・データはすべて文字化し、インタビュー・トランスクリプトとした。 　インタビュー・トランスクリプトおよびフィールドノーツの「たえざる比較」（メリアム2000:262）を通して、カテゴリーを構築し、分析を試みた。 　また、分析収集データとして収集していないが、調査協力者の活動現場を訪問し、長期観察を行うことによって、分析結果の妥当性を強化したと考える。 　 【調査結果の分析】　多言語生活情報の流通における外国籍メディエータの機能 　多言語生活情報の流通における外国籍メディエータの機能には、「現状把握機能」「仲介機能」「安心供与機能」「社会提言機能」の４つがあることが明らかになった。本報告書では、インタビューデータを一部引用しながら、それぞれの機能について述べる。 現状把握機能　 「現状把握機能」とは、多言語生活情報にまつわる現状を把握する機能である。外国籍メディエータは、さまざまな角度から、情報の受け手である外国籍住民の現状を把握すると同時に、送り手である地方自治体の対応も把握している。 ■多言語生活情報の内容・流通状況 KJ：「（多言語生活情報は）役に立つと思います。あの、いろんな情報が載せてあるから、やっぱり日本語がわからない人には自分の国の母国語で読めるからいいと思います」 「生活情報誌って、Y市から発行されているのあるんですけど、参考にはするんですけど、あんまり見ないみたい」（韓国・女性・40代） ■外国籍住民の情報入手方法 BT：「口コミですね。あんまり読まないんですね。広報もあるんですけど、読まない」（ブラジル・女性・40代） ■外国籍住民の情報ニーズ BK：「（相談内容は）こちらは入管や学校、行政のいろいろな税務署、市役所とか、国民健康保険、社会保険。」（ブラジル・女性・30代） ■外国籍住民の生活状況 CR：「アンケートをとったんだけども、そのときに感じたのは、本当に困っている人はあまり相談に来ないですよ」（中国・女性・40代） ■地方自治体の対応 BT：「行政も外国人の考え方というか習慣とかわからないため、たくさんやってもたまに無駄じゃないかなって思うところもちょっとあるんですね」（ブラジル・女性・40代） 　このように、外国籍メディエータが多言語生活情報にまつわる現状を把握しているのは、外国籍メディエータが当事者であり、共感的に外国籍住民と向かい合っているからである。たとえば、BA（ブラジル、女性、40代）は、「その相談を受けたときにその話を聞く。聞いて、聞いて、聞いた上でじゃあどの行動をとればいいか、どの指導が必要か、どの指導すればいいかな」（ブラジル・女性・40代）と言っており、外国籍住民に共感的に接して、最善策を模索しているのが読み取れる。 仲介機能　 「仲介機能」とは、外国籍メディエータがさまざまな情報拠点に積極的に働きかけてネットワークを構築し、外国籍住民と情報拠点を仲介する機能のことである。本報告書では、「エスニック・メディア」、「外国籍メディエータ」、「多言語生活情報誌」、「地域社会」といった情報拠点を紹介する。 ■エスニック・メディア TB：「タイ語の新聞の、役に立つ新聞とかですね。ネットワークの情報なんですね。私も結構こういうとこ使ってて、発信するんです」（タイ・女性・30代） 　　　⇒エスニック・メディアから外国籍住民が必要とする情報を収集している。 BA：「PRとして、ブラジル総領事館が来るってことでそのときにも、労働条件も相談するってことを、資料を作って、それで（エスニック・）メディアに送って」（ブラジル・女性・40代） 　　　⇒エスニック・メディアに情報源に関する情報を発信している。 BH：「このあいだ、IPC（＝ブラジルのエスニック・メディア）のとこに言ったんだけど、もっと簡単にする。絵を入れてもっと簡単に。」（ブラジル・女性・40代） 　　　⇒効果的な情報流通に向けてエスニック・メディアに提案している。 ■外国籍メディエータ BA：「ブラジル人で窓口に来られたら、労働関係の問題がもしあったら、またこっちを紹介するようにって」（ブラジル・女性・40代） 　　　⇒外国籍メディエータ同士のネットワークがある。 ■多言語生活情報誌 FQ：「相談来た方の話によって、ガイドブック（＝多言語生活情報誌）にあったら、ガイドブックを使いますし」（フィリピン・女性・30代） 　　　⇒多言語生活情報誌を活用して情報を提供している。 ■地域社会 TB：「いろんな日本人の方がいらっしゃいますよ、私の周りに。ある人は医療関係、ある一人は警察の関係とかね。（中略）これはもううまくつながって、情報くれるんですね」（タイ・女性・30代） 　　　⇒医者や警察など地域社会にいる専門家とネットワークを形成している。 このような仲介機能を自己認識している外国籍メディエータもいる。たとえばTB（タイ・女性・30代）は、自身の役割を「パイプつながり。情報の橋渡し」といい、外国籍住民と情報拠点の仲介者として機能していることを認識している。そして、自分が的確に対応できないケースについては、「自分の能力以上にやらない、」ようにして、地域の専門家につなげている。また、いろいろな会議や講演会に「パネリストとしてでて」自分の知ってもらいたいことを話している。つまり情報拠点とのネットワークを自身の活動のプレゼンテーションの場として活用している。 TBは、仲介者に専念して外国籍住民に正確かつ的確な情報を提供する責任感を有しているといえる。 安心供与機能　 　「安心供与機能」とは、外国籍住民、日本人住民に安心を与える機能である。 ■外国籍住民に安心を与える機能 CR：「中国人はやっぱり相談相手も中国人だと安心。安心して何でもしゃべる」（中国・女性・40代） KJ：「私が伝える場合は、こっちに自分が経験したから、なんか、私がそうだったよとか言いながら、だからちょっとわかりやす　いかな。(中略）自分が経験したこと、私もあなたと同じだったよ、最初は。そういう話がすごく安心感を与えるかもしれませんね」（韓国・女性・40代） ⇒外国籍住民と同じ出身国の外国籍メディエータが自身の経験を踏まえ外国籍住民と同じ視点から情報提供している。 ■日本人住民に安心を与える機能 TB：「日本人からの電話が目立ってきていますね。（中略）ご主人のほうから多いんですね。すぐ、ちょっと今こういう風になっているけど、ちょっと今説明してくれませんかとか」（タイ・女性・30代） 　　　⇒日本人住民からの相談にも応じている。 社会提言機能 　「社会提言機能」とは、外国籍住民と地方自治体などに提言する機能である。外国籍メディエータは、外国籍住民の言語・文化、日本語・日本文化、それぞれに偏ることなく両方から等しい距離をとることができる人材である。そのため外国籍住民と地方自治体など両方に提言できる機能が備わっていると考えられる。 ■外国籍住民に自立を望んで働きかける機能 BT：「本当に日本語ができない人たちには（行政機関などに）電話してあげるんだけど、できるだけその人たち（＝相談者）に電話させて連絡とるように、私はこういう心がけをしているんですけど。（中略）やっぱり自立してほしい。日本で生きていくのにいつまでたっても人にたよっていると自分を誇りに思えないじゃないですか」（ブラジル・女性・40代） ■地方自治体などに多言語生活情報の流通改善に向けた方策を提案する機能 FN：「（多言語生活情報は）要は外国人のコミュニティがあるから、そのコミュニティのある場所に置くのがいいんじゃないかと」（フィリピン・男性・40代） CR：「（多言語生活情報流通に有効な場所は）私が思うのは、各区役所の外国人登録窓口ですね。そこが一番重要なところで、すべての外国人はそこに行くでしょ」（中国・女性・40代） ⇒よりよい情報の流通に貢献している。 【考察】　効果的な多言語生活情報の流通に向けて 　ここまでで得られた知見から、多言語生活情報の流通のあり方について考察する。外国籍住民にも、日本人住民にも効果的な多言語生活情報の流通を考える際には、「当事者発信」、「段階化」、「カテゴリー化」、「双方向性」の４つの視点がキーワードになると考える。 当事者発信 「当事者発信」とは、外国籍メディエータが外国籍住民への情報提供の主体となることである。これは、外国籍メディエータの安心供与機能、社会提言機能から導かれる。 ■安心供与機能 ・外国籍住民にとって、外国籍住民と同じ出身国、かつ同じ境遇、経験をもつ外国籍メディエータからの情報提供は安心でき、信頼できる。 ■社会提言機能 ・外国籍メディエータは、外国籍住民が自立して地域に暮らす力をつけていくことを望み、できるだけ相談者が一人で情報を入手できるよう促している。 ・将来を担う外国籍メディエータの育成にもつながる。 段階化 「段階化」とは、段階的に外国籍住民に必要とされる生活情報を提供することである。つまり、地方自治体などが外国籍メディエータに生活情報を提供して、外国籍メディエータが外国籍住民に情報を提供する。そして、その際、地方自治体などから提供された生活情報に、自身のネットワークを活用して得られた情報や説明を付加して提供することである。この考察は、現状把握機能、仲介機能から導かれるものである。 ■ 現状把握機能 多言語生活情報は、 ・外国籍住民が理解できる言語で書かれている点：役に立つ ・情報量が多すぎる点：活用されていない ■仲介機能 ・外国籍メディエータは多言語生活情報を活用しながら情報を提供している。 ・仲介者に専念して、さまざまな情報拠点に積極的に働きかけてネットワークを構築し、情報を提供している。 カテゴリー化 「カテゴリー化」とは、外国籍メディエータが、個々の外国籍住民の情報ニーズに応じて情報を分類して提供することである。これは、現状把握機能から導かれる。 ■現状把握機能 ・地方自治体などは、外国籍住民の生活状況や情報ニーズを理解せずに施策を実行している。 ・情報量が多すぎる多言語生活情報は、外国籍住民一般に活用されていない。 ・コミュニティ、地域、滞日年数などによって外国籍住民が必要とする情報は異なる。 　⇒外国籍メディエータは、外国籍住民に共感的に接することで、多様な情報ニーズを把握している。 双方向性 「双方向性」とは、地方自治体などから外国籍住民に情報を提供するだけでなく、外国籍メディエータから地方自治体などや日本人住民へ情報を提供するという視点を取り入れることである。これは、安心供与機能、仲介機能、社会提言機能から導かれる。 ■安心供与機能 ・外国籍メディエータが、日本人住民からの相談にも応じているのは、日本人住民が外国籍メディエータを身近に感じ、一般の外国籍住民の現状を十分把握している存在と考えている。 ■仲介機能 ・外国籍メディエータや外国籍住民の存在をアピールしている。 　⇒日本人住民は外国籍住民の生活状況や情報ニーズを把握し、多言語生活情報の必要性に気づく可能性 ■社会提言機能 ・本来情報の受け手である外国籍住民が、多言語生活情報の流通に貢献している。 ・ 当事者の立場に立った提言は、地方自治体などに対して説得力がある。 【残された課題】 ■外国籍メディエータのマイナスの側面を追究 ・外国籍メディエータは、時間帯問わず、外国籍住民からのさまざまな相談に応じている。これは、外国籍メディエータが外国籍住民に常に頼りにされている存在といえるが、一方で、外国籍メディエータの負担となっている可能性がある。 ■民間企業にいる外国籍メディエータを調査 ・本研究では、地方自治体や国際交流施設の生活相談員が主な調査協力者だったが、たとえば人材斡旋会社の外国籍スタッフのように民間企業にいる外国籍メディエータについても調査すれば、より研究が深まると考える。 ■他のアクターの視点から外国籍メディエータの機能の分析 ・本研究は外国籍メディエータを中心に分析しているので、今後は、他のアクターの視点（外国籍住民、地方自治体、さまざまな情報拠点など）から外国籍メディエータの機能を分析する研究も求められる。 【提言】　外国籍メディエータの参加機会の拡充 最後に、外国籍メディエータが地域活動に参加できる機会の拡充を提案する。外国人支援や国際交流活動を、外国籍住民にも日本人住民にも開かれた地域活動のひとつと考え、そこに外国籍メディエータが参加できる仕組みが望ましい。 現在、多言語生活情報の流通を含め、外国人支援や国際交流活動は外国籍住民だけに向けられた活動と考えられているケースがほとんどのように思える。 しかし、外国人支援や国際交流活動が外国籍住民にも日本人住民にも開かれた活動となれば、外国籍メディエータにとっては、自身の活動を地域活動のひとつと位置づけることができるし、新たなネットワークの構築につながる。 外国籍住民一般にとっても、外国籍メディエータが仲介者となり、日本人住民とともに地域活動に参加するきっかけになる。 また、日本人住民は地域社会にいる外国籍住民の存在に気づくことにもなるだろう。 　多言語・多文化社会では、地域活動レベルで外国籍住民と日本人住民が理解し合う姿勢を持つことが大切である。外国籍メディエータは外国籍住民と日本人住民が理解し合うきっかけを作る人材にもなりうる。 【主要参考文献】 ・かながわ自治体の国際政策研究会(2001)『神奈川県外国籍住民生活実態調査報告書』。 ・河原俊昭編著(2004)『自治体の言語サービス　多言語社会の扉をひらく』春風社。 ・言語権研究会編(1999)『ことばへの権利　言語権とはなにか』三元社。 ・真田信治・庄司博史編『事典　日本の多言語社会』岩波書店。 ・地域における多言語情報の流通にかかわる調査・研究プロジェクト編(2005)『多言語生活情報の提供・流通〜その現状とこれから〜』神奈川県国際交流協会。 ・―――(2006)『多言語生活情報の提供・流通その２〜多言語生活情報センターの活動の展望〜』神奈川県国際交流協会。 ・平高史也(2003)「言語政策の枠組み−現代日本の場合を例として」、梅垣理郎編『総合政策学の最先端�V−多様化・紛争・統合』pp128-151、慶應義塾大学出版会。 ・平野桂介(1996)「言語政策としての多言語サービス」『日本語学』12月号、pp.65-72、明治書院。 ・メリアム.S.B.　堀薫夫・久保真人・成島美弥訳(2004）『質的調査法入門』ミネルヴァ書房。 ・渡辺雅子編(1995)『共同研究出稼ぎ日系ブラジル人（上）論文篇・就労と生活』明石書店。 【謝辞】 　2006年度森基金研究助成金は、主に調査協力者への謝礼、調査地までの交通費に活用させていただきました。おかげで充実したインタビュー調査を行うことができました。また、調査協力者の活動現場をたびたび訪問して観察し、調査結果をより深く考察することができました。2006年度森基金研究助成金なしでは、このような研究成果を挙げることができなかったと思います。心より感謝いたします。