1. 研究概要

エイジズムとは「ある年齢集団に対する否定的もしくは肯定的な偏見、差別」であり、高齢に対して顕著に見られる現象を示す概念である。このエイジズムを批判する言説・社会運動を分析する。

本研究の課題は以下の2点である。①（反）エイジズム言説の国際比較：1960年代に米国で指摘されたエイジズム批判の変遷を検討する。次に、日本におけるエイジズム概念受容の変遷を分析する。とくに日本では、米国の「社会参加」を権利として求める公民権運動の思想的、文化的背景を軽視して導入したため、エイジズムが素朴な道徳の問題か身体的問題に還元され、制度的には「保障」の問題として理解されたこと、そのため「社会」の実態への批判が限定的であった点を指摘する。

以上の作業を通して、日本におけるエイジズム批判がなぜ倫理や社会保障の問題としてのみ扱われたかを示し、また、日本における反エイジズム運動が盛んでなかった経緯を明らかにする。

2. 調査内容

2-1. 問題設定

アメリカ社会における高齢者への差別を剔抉し、老人神話を解体するための基盤的概念として成立、機能してきたエイジズムの歴史的変遷を踏まえつつ、エイジズム概念の日本における受容について言説、政策過程、社会運動レベルにおける通史的分析を行った。この作業を通して、日本においてエイジズム概念が果たした役割が、アメリカにおいて反エイジズム運動の支柱的な概念として機能してきたあり方とは全く異なった経緯を明らかにする。

その上で、日本において問題としての「老い」「高齢化」を考える上で政策、学問いずれにおいても必然的に依拠してきた、アメリカの老年学が最も基盤にしてきた思想を踏まえずに表層だけを輸入してきたことの影響を把握し、概念や言説の輸入が現在の「高齢者」像にいかなる影響を与えているか理解を試みた。

本研究の問題意識は、日本におけるエイジズム批判がアメリカのそれとは全く異なるのではないかというものである。日本における高齢者政策は、一部の専門家と行政（官僚）が主導して形成してきたものであり、社会運動や利益団体によるアジェンダセッティングがほとんどなされなかった（Campbell 1993）。これは現在まで変わっていない。この経験は、高齢者団体がエイジズム批判を一つの軸として活動を行う中で高齢者政策を変化させ、福祉の実践してきたアメリカやイギリスの経験とは大きく異なる。そこで、同じ先進資本主義社会である日本では、エイジズムを意識した言葉が多く使われながらも、エイジズム批判が少なくとも表面的には前面に出ることなく高齢者政策が形成され、反エイジズムを標榜する社会運動も少なかったのかを考察することが課題となる。

2-2. エイジズムとは何か

エイジズム（ageism、年齢差別）とは、「ある年齢集団に対する否定的もしくは肯定的偏見または差別」（Palmore 1999）であり、またそれらに根ざした抑圧や排除を示す用語であり、実際には高年齢層への差別や偏見を指し示す傾向にある。このエイジズムは、その社会の老人／高齢者像の写し鏡でもある。バトラーは1969年に人種差別（racism）、性差別（sexism）に続く、この両者の同一地平の問題である、｢第三の差別｣としてエイジズムを提起した（Butler 1969）。エイジズム概念は人権の平等と社会参加を求める公民権運動の隆盛の中で浸透し、政策や実践に影響を与えてきたといえよう。このとき、人種差別、性差別を批判する運動が昂揚し、また一定の達成を見ていくというアメリカに固有の文脈を見逃すことはできない。公民権運動という一定の文脈の下で、さらなる「解消するべき新領域」として年齢や「老い」が「異議申し立て」の対象として問題化され、またその解消を求めて運動が起きていったと言える。

このエイジズムへの抵抗は、基本的に３つの領域で進んでいった。第一に、政治経済的側面である。具体的には、高齢者の雇用問題が「差別」の焦点となる。とくにグレイパンサーなどによる批判とロビー活動の結果、1967年に年齢差別禁止法が施行され、後も暫時改定される。これは、年齢という一つの指標によって区分され、社会との関わり方を規定され、労働市場への参入が規制されることへの批判によるものである。

第二に、虐待にその頂点を見る、医療・介護問題における老人へのまなざしと扱いである。そして、第三に、「老い」の醜さや動きの鈍さを老人の持つ特徴として強調する社会的文化的な「老い」への表象の問題がある。

エイジズム研究は、アメリカの資本主義社会が業績や能力を中心とした価値観を押しつけてきたことに伴い、老人が自ら老人になることを拒否し隠蔽するように社会的期待が形成されてきたことを指摘し、それがエイジズムを形成してきたこと示してきた。この意味で、資本主義社会全てに共通する現象と考えられ、後に各国がこの概念を受容してゆく。

これらに依拠しつつ推進させてきた運動が、反エイジズムを標榜する高齢者運動である。その端緒は、過激な活動とロビーイングによって有名になったグレイパンサーや、現在では世界最大のNPO団体として知られるAARP（以前は、American Association of Retired　Peopleが正式名称であった。現在は略称が正式名称）の活動にある。これは、差別批判を軸としたシニアムーブメントから、80年代以降の情報やケアのサービス提供などへとシフトしている。「弱く」「支援される」老人というエイジズムによって構築された「老人神話」を超克し、老人の多様性を指摘しつつ、社会参加に価値を置く背景からの影響を受けつつ「自立した」「元気に」「社会へ参加する」高齢者を、理想的な高齢者像として作り上げいったといえる。しかしそれは、「「老いの社会的構築性」が剔出されつつも、「老いの肯定性言説」と「老いの多様性言説」が渾然一体のまま結合化されるという、ある種皮肉な自体が召還されること」（天田 2006: 49）でもあった。

2-3. 日本におけるエイジズムの受容と展開

日本におけるエイジズムの批判は、アメリカに比べて遥かに遅い。60年代の「異議申し立て」を経て、60～70年代に積極的に研究が行われたアメリカに対し、日本ではようやく80年代にアメリカの先行研究を導入した研究が発表される。しかしそれ以上に高齢者の問題として影響を及ぼしたのは、『ルポ老人病棟』に代表されるジャーナリストによる告発であった。これらは、差別としてではなく施設や制度の問題として理解された。そのため、エイジズムの一形態である老人への虐待や弱者表象の問題は、実際、差別という観点から捉えられず、差別研究でもほとんど扱われていない（辻 2000）。

この点は、学説史をレビューすると改めて理解できる。本研究では、1950年代以降の日本の主要な社会老年学、老年社会学の文献を読み込んだ（講座系についてのリストは下記の表2-1）。その結果からも、老いをイデオロギー装置の一つとして捉える栗原（1986）や核家族を前提とした住居設計自体によって老人が排除されていく過程を論じる赤坂（1986））などの先駆的事例はあるものの、90年代後半まで、エイジズムが正面切って問題化されることはほとんどないといっても過言ではない。

表2-1. 対象とした主な文献リスト

『講座日本の老人』（全3巻） 1972

『講座日本の中高年』（全9巻） 1979-1982

『講座老年社会学』）（全3巻） 1981

『老いの発見』（全5巻） 1986

『長寿社会総合講座』（全10巻） 1993

『シリーズ高齢社会とエイジング』（全8巻） 1997-1999

『ヒューマンサイエンスシリーズ』（現在10巻） 2001-

それでは、老いは問題視されなかったかと言えばそうではない。老人や高齢者の生活環境を問題視する視線は、古くは戦前から脈々として存在し、本研究がレビューした文献の多くが「老年学」ないしその派生たる「社会老年学」称しているように、近代における老人の生活の問題として老いの問題を捉えている。しかしそれは、差別の問題という視点が若干あるものの、高齢者への視線も身体の老化という側面が強調され、政策的にもエイジズムの問題ではなく、生活のしにくさにまつわる「保障」の問題として――たとえば、社会保険制度を解した金銭の支給、各種生活サービスの提供、敬老の精神の維持を前提とした高年齢への表彰などを通じて生活が「保障」「補完」されるものとして――理解されてきたと考えられる。

このように、エイジズムという問題が社会的差別の問題として取り上げられることはほとんどなかった。本研究は、アメリカ発のエイジズムが概念として導入はされたものの、社会への参加を阻害するものを不正と見なしその解消を求めてきた公民権運動の影響への理解が乏しかったと考える。エイジズム批判が日本にないわけでなく、例えば言葉遣いの問題（「老人」を「高齢者」「シニア」と呼び変える）や高齢者の「多様性」の指摘、素朴な道徳の問題としての敬老という態度をとるなどに影響を見ることができる。またそれゆえ、「高齢者」像はアメリカほど「自立」「社会参加」を求めず、逆に疾病や障害、「呆け」などに対して寛容であると考えられる。このことは、エイジズムの受容のあり方がアメリカの経験とはまったく異なっていることを示唆している。ここに日本の固有の文脈性を見ることができる。

2-4. エイジズム批判の日本的展開　～当事者運動に注目して

前節において、日本におけるエイジズム批判は、アメリカの老年学において一つの重要な概念であったことを輸入する中で導入されたこと、しかしながらそれは、素朴な道徳としてのエイジズム批判、ないしは、生活への「保障」を求めるものとして扱われ、社会運動の形はとらなかったことを示した。

アメリカでは、エイジズム批判を軸にした高齢や年齢に対する反差別運動は、その後にAARPが代表的な事例であるが、ロビー活動だけでなく、メンバー内における健康保険の提供（アメリカには国民全てを対象にした健康保険は存在しない）やアドヴォカシー活動、また高齢者向け商品のPRやマーケティングなど、高齢者の生活の向上を自らの手で行うような活動が多く行われている。同時に、高齢者の「自主性」や「強さ」を強調することで、逆に「弱さ」は異常さ――その典型が認知症に見られる――として位置づけられ、更なる周縁かをされていく過程でもある。

それに対して、日本における当事者団体の活動は非常に乏しい。日本にはAARPのような当事者団体として、全国老人クラブ連合会（全老連）が存在し、全国に13万クラブ830万人の会員を擁するが、全老連は余暇的な活動をメインとし、具体的な生活のための政治活動は行っていないに等しい状態である。この違いの要点こそが、「保障」にあるといえる。実際、老人クラブ連合会からは各種高齢者政策、社会保障関連の審議会に代表を派遣している。しかしそのことをもって政治力を持っているとはとうてい言えない状態にある。

それでは、このような老人クラブ連合会を、それでも一定の組織として現在においても駆動させる機制はなんであるのか。本研究では、これを「健康」と「生きがい」に見いだす。全老連は、「21世紀の高齢社会においても、地域の高齢者が、生きがいと健康づくりのために、老人クラブの仲間づくりを基礎に相互に支え合い、楽しいクラブづくり、社会貢献するクラブづくりに励んで」いるとしている。老人クラブ自体が、老人福祉法や新ゴールドプランにて、高齢者の社会参加・生きがい対策の推進組織として位置づけられていることを見ても分かるように、老人クラブは、老人政策、高齢者政策の一翼を担い、またその枠を自明のものとして活動してきたといえる。そして、現在においては、否定的な老人イメージに対して抗するのではなく、ある意味でそれを維持するために、「健康」や「生きがい」という言葉を用いているに過ぎない。そして、これらは日本においては老いの多様性と共鳴するものとなっている。

このような状況は、日本の社会老年学におけるサクセスフル・エイジングという概念にもみることができる。サクセスフル・エイジングとは、文字通り「幸福な老い」を意味し、老年学において古くから一貫して研究されてきた概念であり、従属変数でもある（Baltes & Baltes eds. 1990、小田 2004）。1970年代以降、「老人神話」や「エイジズム」（Palmore 1999）の脱神話化や克服を目指し、介護を必要とする依存的で従属的な存在としての高齢者像と、元気に自立的な生活を営む高齢者という「分極化された高齢者像」（木下 1997:31）を脱却し、エイジングを連続的なプロセスとして見る視点を打ち出していくものであった。現在は、加齢しても身体的のみならず精神的に充実した状態を示す概念として、また社会文化的なエイジングを測定する概念として規定されている（渡辺 2007）。

このように到達するべき目標としてサクセスフル・エイジングが規定され、「健康」や「生きがい」という一見批判し難い表現と融合したとき、健康や生きがいも権利として保障を要求するという姿勢か、あるいはその逆に、自己責任の問題として政策の埒外に放擲されるかという視線が生まれたと言える。このように日本のエイジズム批判は、補償の問題として析出し、運動的な背景を持たなかったがゆえに、あらゆる言説が保障か自己責任かという対立的な枠組のみに位置づけられてきたと言える。

3. 分析から得られた知見

日本におけるエイジズムの乗り越えとして提起されたサクセスフル・エイジング研究についての批判は、副田（1995）の議論にほぼ集約されるといってよい。副田は、それらの研究が実証性に拘泥するあまりに、数値的な解析に終始し、メッセージ性の乏しいものになっていると批判する。ただし、これは研究手法や態度への問題であり、近年の社会老年学目指す、「サクセスフル・エイジング」という概念そのものへの検討がなされたものではない。

これに対して、サクセスフル・エイジングの政治性に関する研究はまだまだ乏しい。管見する限り、サクセスフル・エイジングというコンセプトに大きな影響力をおよぼした「生きがい」言説やその実践に関する研究（黒岩 1997; 渋谷 2003; 天野 2005）などがわずかながらある程度である。生きがいをもって生き生きと生きるということに価値を置く社会体制とそのための政策や社会的イメージの構築に対して、それぞれ動員論の視点（黒岩 1997）、生－権力と統治の問題として（渋谷 2003）、歴史性を捨象し共同性を喪失させる問題などの視点から批判を行っている。これらの問題に通底している問題意識は次のような天野の文章に示されているだろう。

老年期の自立や活動の強調は、第一に社会にとって介護負担の少ない、それゆえに都合のよい「元気老人」の強調、第二に他者の介護無しには生きることのできない老人の存在の「否定」、さらには第三に、二つの極の間にある老いの多様性を認め、そうした老いを連続的な過程として捉える視点の消去の危険性をはらんでいる。

老いは基本的に非合理性をはらんだ世界である。個人差はあっても、長期的にみれば依存性が高まるのが老年期の特徴である。その老いの非合理性が「限りなく合理的文脈に変換されうる可能ような幻想」が、老人の自己イメージにも社会的イメージの中にも「ある種の解放の論理」として浸透しつつあるようにみえる。（天野 2005:254）

これは産業社会における生産性に価値を置く社会体制の構築において、老いの位置づけをより肯定的に行うために包摂化させてゆく言説として「生きがい」という言表が広く普及していく背景を説明している。天野の指摘する「限りなく合理的な文脈」にみえる言葉が「生きがいの獲得」であり、それは解放の象徴であった。しかし、その解放の先は、黒岩や渋谷が指摘しているように、社会やコミュニティへの貢献こそが「生きがい」であるとする統治の技法のさらなる深化でしかなかった。同時に、そのような貢献をし得ない人々は解放どころか無視され、隠蔽され、排除される可能性をつねにはらむようになる。そして、この状況を問題視し抵抗してゆくための連帯的基盤を日本の高齢者運動はもたず、現状では、個々人の問題として対処せざるをえない状況にある。以上が、本研究からの知見である。

4. 本年度の成果、今後への展望

本年度は、森基金による資金提供を受けることで、特にアメリカと日本におけるエイジズム受容のあり方の違いを主に学説史、言説分析、政策分析を経ることで明らかにしてきた。また、本研究の成果の一部は研究助成を利用することで、以下の研究業績として結実した。本研究が可能となったのも森基金の採択によるものであり、御礼を申し上げたい。

今後の展望としては、より多角的にエイジズムを捉え直すとともに、3で分析したように、エイジズムという老人に対する否定的まなざしへの批判から、サクセスフル・エイジングという老人への――あるいは、高齢者が「老人」に陥らないための――肯定的適応へと視点がシフトしていく過程についてより詳細に分析するとともに、その政治性への批判的検討を行うことが課題となる。これについては、今後も検討を続け、次年度以降にその研究成果を発表してゆきたい。

本年度の研究実績

＜論文＞

渡辺大輔 2007 「退職後の日常と当事者のニーズ：藤沢市竹炭くらぶを事例として」『KEIO SFC JOURNAL』7(1), pp.8-20.　（査読あり）

＜書籍（共著）＞

Watanabe, Daisuke, Eiji Gon, Satoshi Watanabe and Yosuke Tsuchiya 2008 “Ageing and Human Security: Some Conceptual Issues for Formulating New Policy Agenda”, in Sangtu Ko, eds, Dispute and Cooperation in Northeast Asia, Seoul: Graduate Program of Area Studies, Yonsei University. （印刷中）＜共著＞

Watanabe, Daisuke 2008 “Creating a Community: Ageing in Urban Japan” in Umegaki, Michio, eds, Field of Policy Innovations: Human Security in East Asia, New York: United Nations University Press. （ピア・レビュー中）＜共著＞

＜口頭発表＞

Watanabe, Daisuke 2007 “Everyday Life and Needs after Retirement: A Case in Ageing Japan”, APRU 8th Doctoral Student Conference, Tokyo, Japan. 2007.7.30-8.3.　（査読あり）

Watanabe, Daisuke, Eiji Gon, Satoshi Watanabe and Yosuke Tsuchiya 2007 “Ageing and Human Security: Some Conceptual Issues for Formulating New Policy Agenda”, Yonsei – Korea – Keio - Waseda University Millennium Graduate Student Symposium, Seoul, Korea. 2007.11.13-16. pp.68-84.

＜その他＞

折田明子、伊藤裕一、渡辺大輔、裵潤 2008 「国際シンポジウム「Policy Innovation Initiatives and Practices in Japan and Asia」の論点要約（4）：Policy Innovations for Japan and Asia：Next Generation」『総合政策学ワーキングペーパーシリーズ』（印刷中）

参考文献

Butler, R. 1969 “Ageism: Another Form of Bigotry”, Gerontologist, 9, 243-246.

Campbell, J. C. 1993 How Politics Change: The Japanese Government and The Aging Society. Princeton University Press.

Palmore, A. B. 1999 Ageism: Negative and Positive. 2nd Edition, New York: Springer Publishing Company.

Powell, A. P., et al. 1996 The Senior Rights Movement: Framing the Policy Debate in America. New York: Twayne Publishers.

赤坂憲男 1987 『排除の現象学』洋泉社

天野正子 2005 「老いの変容」佐口和郎・中川清編『福祉社会の歴史　伝統と変容』ミネルヴァ書房 pp.233-257.

栗原彬 1986　「離脱の戦略」『成熟と老いの社会学』岩波書店

黒岩亮子 1997「生きがい政策の展開過程」高橋勇悦・和田修一編『生きがいの社会学』弘文堂、pp.217-241.

渋谷純 2003 『魂の労働――ネオリベリラリズムの権力論』青土社

副田義也 1997 「overview 老年社会学の展望と批判」井上俊他編『成熟と老いの社会学』岩波書店、pp.197-214.

辻正二 2000 『高齢者ラベリングの社会学―老人差別の調査研究―』恒星社厚生閣

渡辺大輔 2007 「退職後の日常と当事者のニーズ：藤沢市竹炭くらぶを事例として」『KEIO SFC JOURNAL』7(1), pp.8-20.