メルボルン大学との "Language & Culture Exchange" 交流支援プロジェクト
研究代表者氏名:政策・メディア研究科、鈴木佑治
研究者:環境情報学部訪問講師 長谷部葉子
訪問研究員 関口幸代(メルボルン大学 Sidney Myer Asia Center
Melbourne Institute of Asian Language and Societies
研究員)
政策メディア研究科 博士課程 谷内正裕
研究課題とその実践活動
近年外国語教育はその言語習得と言語使用の「場」をインタラクティブな関係性の中に位
置づけ、コミュニケーション実践を広く求める傾向にある。「生の言語活動」を通じて、
言語習得の基本 4技能(読む・書く・聞く・話す)を統合したコミュニケーション能力を
発揮する交流プロジェクトが今後、各教育機関においての横断的かつ国際的な導入が広く
求められ、またその具体的なカリキュラムデザインの構築が急務である。当研究では、担
当研究者が、 2004年より、メルボルン大学とSFC間で実践したきた大学レベルでの遠隔
交流プロジェクトを基盤として、特に2007年度は、遠隔交流プロジェクトを交流校間、及
び大学レベルから幼稚園~ 高等学校にまで発展させるべく、多様なオンラインメディアの
利用を通しての交流カリキュラム、交流過程の新聞・雑誌・映像等の発信媒体の完成をま
ず目指した。特に2006 年度は、大学レベルでの交流授業の協働制作実践をモデルケースと
して、幼稚園におけるオンライン学習の導入と支援、中学におけるオンライン交流プロジェクト
の学生による支援体制作り、そしてこれらの遠隔交流プロジェクトを企画・運営・支援の
ための人材トレーニングを中心に実践活動を行った。いずれの段階においても、特に着眼
しているのは、異文化間、異言語間に根強くある「心理的バリアー」をいかに軽減し、
活発かつ持続的なオンライン交流活動を通して、直接行き来する FACE TO FACE の交流
に結びつけること、真の意味での各々のアイデンティティを尊重し、明確に認識しあった
上でのグローバルコミュニケーションの関係構築であり等身大の相互理解である。
当研究は、まだまさに進行中であり、当研究報告書は、主にその実践活動の記録及びその
成果としての制作物及び発表を以下に記すことで皆様にご報告したい。さらに次年度にそ
の理論的背景及びフィードバック、レポート等の質的データ分析に基いた研究成果を詳細
に報告し、さらにこの実践活動を次の国内外のさらなる拠点ネットワーク作りにつなげて
いく所存である。
2006 年 4 月〜7 月(交流授業記録を記したBLOG は個人情報保護のため非公開)
メルボルン大学&慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 交流授業 新聞制作 I


メルボルン大学&慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 交流授業 新聞制作 II

活動形態:polycom, skype, messenger, e-mail, face to face
2006 年8 月1 日~2 日
2006年 JEARN ワークショップ"アジアで進める国際共同学習"(主催: NPO法人グローバル
プロジェクト推進機構(JEARN 国際教育ネットワーク)(於:日本科学未来館)
この国際ワークショップにおいて、会議運営フィールドワークとして、 SFC生(14 名)+
神田外語大生(5 名)+和光国際高校生(14 名)の学生ボランティアサポートチームで4月
~会議終了後までの約4 ヶ月活動をし、好評を得た。活動記録は以下参照。
活動形態:polycom, e-mail, face to face,
http://asia.jearn.jp/
2006 年9 月〜2007 年5 月(支援活動の記録blog は個人情報保護のため非公開)
NYC(New York City) SISTER CITY PROJECT (IEEP PROJECT)へのプロジェクト
参加の SFC生による支援活動(於:渋谷区立松涛中学校・慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス)
活動形態:skype, blog, HP, face to face
http://academic1.plala.or.jp/shoto/
2006 年9 月~2007 年1 月(交流授業記録を記した BLOG は個人情報保護のため非公開)
メルボルン大学&慶応大学湘南藤沢キャンパス 交流授業 雑誌制作




メルボルン大学&慶応大学湘南藤沢キャンパス 交流授業 映画制作

活動形態:skype, blog, messenger, e-mail, face to face,
2006 年11 月~2 月
広島城北学園幼稚園 英語e-learning 実践

活動形態:skype, face to face
TOEFL MM 4月号 掲載予定
2006 年11 月1~3 日
2006 年教育工学会 総会での発表 (於:関西学院大学)

以上。