慶應義塾大学SFC研究所

※本ラボは終了しました。掲載の情報は終了当時のものです

目的

グリーンインフラストラクチャーは、2000年代から欧米で盛んに用いられるようになってきた言葉で、いわゆるインフラストラクチャー（社会基盤）の中でも、自然環境に立脚するものを指す。日本では2011年の東日本大震災を経て、急速に注目を浴びるようになり、2015年の国土形成計画や国土利用計画の改定の際に、初めて日本の法定計画に書き込まれた。生態系サービスは自然生態系がもたらす人間への恩恵を意味する言葉で、生物多様性と合わせて注目されてきた。本ラボは2018年3月まで「生物多様性研究・ラボ」として活動を行ってきたが、4月に名称を変更し、これまでのラボの設置目的を包含し、更に研究対象範囲を広げ、発展させる予定である。

研究活動計画の概要

生物多様性に関わる研究としては、科学研究費基盤研究C「日独の比較による普遍的な里山ランドスケープの生物多様性評価手法の確立」が最終年度を迎える。ドイツのギーセン大学、マールブルク大学と連携しながら、３年間の研究成果をまとめる予定である。さらに、生物多様性の主流化を目指したプロジェクトもスタートさせる。これは新しいメンバーの井庭崇君のパターン・ランゲージ手法を適用しすすめるものである。学術的な概念の難解さから一般市民に広く浸透していない「生物多様性」という言葉とその意味を主流化させることを目指す。

生態系を基盤とした防災・減災（Eco-DRR）に関わるものとしては、ニッセイ財団学際的総合研究助成「南海トラフ巨大地震による津波を想定した生態系減災(Eco-DRR)手法の開発」が２年目を迎える。高知県と徳島県が主な研究対象地になるが、現地における公開セミナーの開催や自治体との連携など、研究成果の実装にも注力する予定である。加えて、総合地球環境学研究所のプロジェクト「人口減少時代における気候変動適応としての生態系を活用した防災減災（Eco-DRR）の評価と社会実装」では、ラボとして研究委託を受けるとともに、ラボの代表である一ノ瀬がグループリーダを務める。

構成メンバー